セコムは国内における警備、防犯などのセキュリティサービスの会社としては最も有名ですが、実は保険の販売も行っています。その目玉の一つとして自転車保険もありました。セコムは業界で最初に自転車総合保険を扱い、1974年に「バイコロジー保険」という名称で、自転車に特化した保険の販売をはじめました。以降セコムは自転車保険のパイオニアとして認知され、自転車搭乗者の安全と保障に注力していたのです。
しかし近年では、このバイコロジー保険は学校や企業といった団体限定の保険となっているらしく、個人で加入したくても代理店などでは扱ってもらえないという事になっているようです。ただ、自動車保険のオプションとしてバイコロジー特約を取り扱っています。NEWセコム安心マイカー保険という名称をもつ自動車保険は、補償の範囲を広げる為の様々な特約が設定されているのが特徴です。その特約の一つに、自転車事故に関するバイコロジー特約があります。
主な運転者またはその家族が自転車搭乗中に事故を起こした時の対人賠償、対物賠償、自身の傷害に対して補償するという内容でおまけのような感じはなく、しっかりした自転車保険と同等クラスのものとなっています。更に、借りた自転車でも適用されるというところがポイントです。これにより、レンタルサイクルでの事故に関しても保険金が下りるという事になります。
ロードバイクや電動自転車の利用が飛躍的に増えている近年では、自転車事故も増加しています。したがって自転車保険単体での運用は困難らしく、このような特約という形での補償が増えています。セコムもその中の一つという事です。
三井住友火災海上は、国内でも特に有名な保険会社の一つですが、現在は単体での自転車保険の取り扱いはありません。かつては自転車総合保険を扱っていたのですが、2004年の10月から廃止してしまったのです。では三井住友火災海上では自転車保険には加入できないのかというと、必ずしもそうではありません。三井住友火災海上の中で最も有名な保険と言っても過言ではない自動車保険「MOST」に、自転車に関わる事故の補償がカバーされているのです。
自動車保険「MOST」の家庭用の人身傷害保険の標準タイプに加入すると、自動車事故のみならず自転車搭乗中の事故に関してもフォローしてくれるのです。家庭用なので子供の自転車事故が心配という親にとっては、頼もしい保険となるでしょう。
その保険料は運転者と車の用途よって決まるので一律ではありません。例えば、契約者または同居している家族の中で一番若い人間の年齢が対象となり、その年齢によって保険料が異なります。また、子供が運転する場合は、運転者の年令条件とは別に子供特約によって年令条件を設定できます。
この他にも、免許証の色によっても保険料が異なり、たとえばゴールドの場合ですと12％の割引があるなど、事故や違反が少ない人が有利となっています。また、車を業務として使うのか、通勤通学で使用するのか、あるいは日常やレジャーだけで使用するのかでも変動してきます。具体的な保険料は個人によって変わってくるので、契約を希望する方は見積もりを請求しましょう。三井住友火災海上のホームページから請求できます。
損保ジャパンは、かつての日産火災海上保険と安田火災海上保険が合併して誕生した保険会社です。損保ジャパンの自転車保険は、自転車総合保険というそのままの名称です。基本的には家族型になりますので、一人が加入すれば自分とその配偶者、同居の親族、別居の未婚の子供が被保険者という事になります。
自転車総合保険なので、傷害保険と賠償責任保険の２つがセットという事になります。傷害事故に関しては、国内における自転車搭乗中の偶発的かつ突然の事故、搭乗していない時に自転車から接触、衝突された事による事故が、保険金支払い事項に当てはまります。したがって故意の事故、飲酒などの心神陶酔状態での事故は含まれず、この辺りは通常の自転車保険の該当例の通りです。
賠償責任保険においては、誤って搭乗中に他人をはねてしまう、他人の私財を壊してしまうなどの事故を起こした場合に、保険金がおります。保険期間は1年と3年の２つのパターンから選択でき、保険料はそれぞれ３種類あります。1年型は3,480円、5,790円、8,560円の３つから、3年型は8,810円、14,690円、21,710円のうちからそれぞれ選択する事になります。その金額に応じて支払われる保険金も異なります。
保険金は、死亡・後遺障害、入院、通院、賠償責任に応じて各々支払われます。契約者本人とその配偶者は全て同じ金額なのに対し、その他の親族に関しては支払われる金額が減少します。ただし、入院保険と賠償責任は保険料、該当者に関わらず同額なので、これらを重視する人は保険料を抑えたプランを、死亡や後遺障害に対しての補償を厚くしたい人は保険料を高めに設定したプランを選択するのが良いでしょう。これが損保ジャパンの自転車保険の大きな特徴です。
あいおい損害保険株式会社は、千代田火災海上保険株式会社と大東京火災海上保険株式会社が2001年に合併してうまれた損害保険会社です。あいおい損害保険株式会社では、個人賠償責任保険を取り扱っています。個人賠償責任保険に加入すれば、自転車に関する事故で相手に傷害を負わせてしまった場合に、その賠償責任を補填する事ができます。
もし仮に、かなりのスピードを出したままお年寄りの方と衝突してしまうなどの事故を起こした場合、大きな怪我をさせてしまったり、最悪なケースでは命に関わる問題につながっていきますので、自転車に乗ることが割と多い人は、賠償責任保険は充実させておくべきです。特に電動自転車に乗る場合は、自分でコントロールできずに衝突してしまうことが幾つも見られるので、相手に対する補償というのは常に備えておくべきでしょう。
あいおい損害の個人賠償責任保険は、1～3年の保険期間の中から１年ごとに選べます。更に填補限度額によって四通りのプランがあります。したがって、全部で12通りのプランがあるという事になります。例えば保険期間1年で填補限度額が5,000万円のプランに加入する場合は、保険料は1,850円となります。同様の限度額で保険期間を3年とした場合保険料は5,090円なので、長期プランの方がお得という事になります。
個人賠償責任保険のメリットは、自転車事故以外にも幅広い保障があることです。例えば公園で子供を遊ばせている際に、子供が他の子供を怪我させてしまった場合にも補償されます。スキーで衝突して怪我負わせてしまった場合でも保険金は下ります。このように日常生活の中に隠れている様々な危険に対して幅広く対応できるのが、個人賠償責任保険の強みです。
最近では、自転車保険を単体で扱う会社がかなり減少しています。というのも、自転車に特化した保険は大きな事故につながらない事があって保険料を低めに設定せざるを得ず、その割には事故件数は相当多いので、単体では扱いが難しい保険だからです。したがって、以前は自転車保険を扱っていた会社がある時期にそのプランを廃止し、自動車保険や火災保険のオプションとして扱うというような流れができました。
その流れに乗った会社の一つが日本興亜損保です。日本興亜損保は、かつては自転車総合保険を扱っていましたが、2005年の10月にその保険販売を終了しました。しかしその代わりに、自社の自動車保険「クルマックス」に自転車事故の補償をプラスしています。
ただ、この日本興亜損保は他とは違って、特約として自転車保険を加えるという形ではなく、自動車保険の基本補償の一つとして取り入れています。したがって、特約を付けるという事はないため、保険料は自動車保険の初期設定のままで自転車保険にも加入できるという事になります。
車には乗らず自転車にのみ乗るという人にとっては、入り難いお保険というイメージもあるでしょう。しかし家族全員に適用されるので、例えば父親が加入していればその子供にも保険金が下り、自動的に自転車保険に入っているという事になるので、かえって加入しやすいと言えるかもしれません。
なお保険料は、使用目的や免許証の色、年齢などによって異なりますので、一定ではありません。詳細については会社に見積もりを請求して確認してください。
東京海上日動火災保険株式会社は、2004年に日動火災海上保険と東京海上火災保険が合併して誕生した損害保険会社です。この東京海上日動では、以前は自転車の総合保険を取り扱っていました。個人型と家族型があり、契約期間も1、2、3年と３つのタイプが用意されていて自由度が高く、団体割引もあって比較的加入しやすい保険でしたが、現在では廃止されてしまったため加入する事ができません。
その代わり自動車保険の特約の一つで、日常生活賠償責任補償特約というものができました。これは自転車搭乗中に人に衝突してしまったり私財を壊してしまうなど、他人に損害を与えてしまった時に、その賠償責任を補償するというものです。また、賠償事故解決に関する特約というものもあり、これを付帯することにより、本人に代わって東京海上日動が示談交渉を行ってくれるサービスを受けることができます。
このような特約のメリットは自転車に関する事故だけでなく、日常のなかの様々な損害に関しての補償がなされる点にあります。自転車に限定される保険というのは、自転車にあまり乗らない人にとっては少し躊躇してしまうものですが、このような特約であれば加入しやすいという人も多いでしょう。
しかし自動車保険に加入することが必須ですので、もし家族の中に自動車に乗る人がいない場合は、加入は難しくなってきます。父親が車に乗る家庭が多いとはいえ、必ずしもそうとは限りませんので、自転車に特化した保険はできる限りあって欲しいものです。
ゼネラリ保険は、自転車総合保険を扱っている会社です。このゼネラリ保険の自転車総合保険は、国内において自転車で人をはねてしまったり、誤って搭乗中に器物破損事故を起こしてしまった場合や、自分で転んで怪我をしてしまった場合に治療費やお見舞金などの補償がされる内容となっています。
また、歩行中に自転車に撥ねられてしまった場合にも、保険金が支払われるようになっているので、かなり便利です。タイプも家族型と個人型がそれぞれ保険料に応じて5種類ずつあり、全て3年契約で、個人型は3,360円～18,050円、家族型は6,790円～41,790円を一括で支払う事になります。
支払われる保険金は、死亡保険金（500万円～1億円）、後遺障害保険金（500万円～1億円）、入院保険金（1,500円／日～5,000円／日）、通院保険金（1,000円／日～3,000円／日）、賠償責任（1000万円～1億円）となっています。
数ある自転車保険の中では、支払われる額がかなり高い部類に入る保険だと思われます。しかし、故意による怪我や自然災害、戦争、心神喪失中の事故による負傷など、いくつか保険金がおりない例もあるので、事前にしっかりチェックしておきましょう。
ゼネラリ保険の自転車保険の大きな特徴は、ある程度補償範囲が広いうえに、しっかりとした額の保険金が支払われるところです。特に賠償責任では最大1億円が下りるので、もしもの場合に備えるには不足のない金額と言えるでしょう。
「ブリヂストン」はタイヤのメーカーとして有名ですが、自転車の分野においてもかなり有名です。ブランド力も大変高く、ブリヂストンの自転車というだけで安心して購入できるという人は相当いるのではないでしょうか。商品の品揃えが豊富なのも魅力の一つで、折りたたみ自転車やロードバイク、マウンテンバイクなどといったスポーツタイプの自転車を中心に、電動自転車なども販売しています。
そんなブリヂストンですが、大きな特徴の一つとして挙げられるのが、メーカーで盗難保険サービスを行っているところです。これはかなり珍しく、業界全体の中でもほんのわずかしか見当たりません。盗難保険は自転車の保険の中で最も需要が高いにもかかわらず、ほとんどの会社が採用に消極的な保険なので、こういったメーカーが率先して運用しているというのは非常に心強いですね。
その内容は、購入後1年の間に盗難被害にあった場合、新品の同じ自転車を購入時の半額で購入できるというものです。つまり免責率50％という訳です。これはベーシックプランで、保険料はありません。つまり1年間は無料で補償がされるという事です。更にオプション料金を支払えば、免責率や期間を変更する事もできるようになっています。
また、オンラインで自転車を購入した場合に、ブリヂストンが指定するキャンペーン期間の車種であれば2年間、電動自転車ならば3年間の補償が無料でついています。特に電動自転車は高価な商品なので、これだけの期間盗難補償が利くというのは非常にありがたいことです。
「ジャイアント」は世界最大の自転車メーカーです。あまり自転車に馴染みがない人にはあまりご存知ではないかもしれませんが、ジャイアント・マニュファクチャリングCo. Ltd.と言えば、世界最高峰の自転車レースであるツールドフランスで見事な実績を残すなど、そのブランド力には相当なものがあります。
台湾の会社ですが、最近ではヨーロッパを始めアメリカ、そして日本でも積極的な展開を見せており、マウンテンバイクやクロスバイク、ロードバイクなどのレース用自転車を軸として、電動自転車や折りたたみ自転車など、一般の自転車以外の特化型自転車に対する開発に大きく注力しています。
そんなジャイアントは、メーカーで盗難保険を行っています。これはブリヂストンなど僅か数社しか行っていない試みです。盗難保険の期間は1年で、保険料、免責率は車種によって様々ですが、基本的には価格によって決まるようです。
自転車の盗難というのは、あまりにも発生頻度が高く、メリットが少なくリスクが大きいために、保険会社では自転車盗難の保険に対しあまり積極的にはなれません。大半の盗難保険は販売店が行っているのですがこれも徹底はしておらず、実施している店舗はまだ少ないのが現状です。免責率も控えめですので、メーカーが率先して盗難保険を運用するというのは、ユーザーにとっては頼もしい事です。今後このようなメーカーが増える事を願っています。
自転車の用途は個人で乗ることが多い乗り物ですが、中には自転車を通して様々な活動を行うサークルなどがあります。例えば、自転車が好きな人同士が集まって、そのメンバーでサイクリングを楽しんだり競走したりなど、複数の人たちと一緒に自転車に乗って楽しむ事を目的としたクラブです。
そのような団体向けの自転車保険というものもあります。それはスポーツ安全協会という団体が扱っている「スポーツ安全保険」というものです。このスポーツ安全保険はＡ～Ｄに種別されており、自転車はＣ区分が当てはまります。
申し込むには、原則的に5名以上集まれなければならず、それ以下の人数では加入する事ができません。また補償範囲は団体で行う行事における活動のみで、普段個人で乗っている分は適応されません。したがって、普段自転車に乗る機会が多い人にはあまり向いていないようです。逆に言えば、日常生活においてあまり自転車には乗らず、クラブ活動の時に乗る比率が高いという人には適した保険と言えます。
保険料は年間1,400円と非常にお手ごろです。これで死亡保険金は2,000万円、後遺障害保険金は最大で3,000万円、入院保険金は4,000円／日、通院保険金は1,500円／、そして身体賠償が一人当たり1億円、もしくは事故のたびに5億円、財物賠償が500万円というプランになります。年間の保険料の割に、入院保険金と賠償責任が相当高めに設定されている所がポイントです。